5/16【新日本】現地法人設立でUS王座、米国道場も新設 木谷オーナーが「アメリカ本格進出」宣言でWWEとの対決姿勢鮮明に 戦略発表会
新日本の今後のビジネス展開を披露する『戦略発表会』が16日、都内原宿アストロホールで開かれ、木谷高明オーナーが米国進出の本格化を宣言してWWEとの“対決姿勢"を一層強めた。
戦略発表会ではまず、売上目標が示された。新日本が木谷オーナーが社長を務めるブシロード傘下に入ってから売上高は約3倍に。買収直後の2012年には11億円だったが、2016年には32億円にまで伸びた。木谷オーナーは来年の売上目標値を、過去最高(90年代に記録した40億円弱)を超える50億円に設定することを明かした。
そのうえで基本戦略として「ライブ戦略」「デジタル戦略」「グローバル戦略」の3本柱を提示。ライブ戦略の具体的目標として掲げられたのが「2020年までに東京ドームを満員にする」で、“満員"の具体的数値を4万人に設定。引き続きあらゆる側面から露出を増やしてコンテンツとしての価値を上げるほか、インフォメーションコーナーを新設するなどして顧客満足度の向上もはかる。
「デジタル戦略」の柱となるのは、やはり木谷オーナー肝いりで開始された『新日本プロレスワールド』だ。現在会員数は5万人を突破。次の目標数値として『10万人』を掲げた。当初の計画よりも伸びはかんばしくないものの、ファンクラブ会員の1万人超えなどで着実な手ごたえは得ているという。googleのクロムキャストや、AmazonのFireTVなどにも進出して配信プラットフォームの拡充をはかり、米ROH、英RPW、メキシコCMLLのライブ配信大会も増やす。加入者特典プランの拡充も行いつつ、スーパージュニア開幕戦となる5・17後楽園大会の“無料放送"も発表した。
そして最も力を入れて説明されたのが「グローバル戦略」だ。世界最大の米WWEはニューヨーク証券取引所の上場企業であり、売上高は750億円。好調といわれる新日本でも、売上高はWWEのわずか20分の1だ。それでも木谷オーナーは「とにかくあらゆる側面からWWEとの差を詰めていく」と改めて強調。発表会資料ではWWEの分析資料まで配られ、徹底的にWWEを意識しながら“アメリカ本格進出"が宣言された。
7月1日と2日に米ロサンゼルスで開催する初の海外ビッグマッチも、4000人程度収容のアリーナで行う2連戦チケットがわずか2時間で完売。新日本の米国現地法人を設立するほか、米国での道場も設置。米国での選手発掘、スター育成を目指す。さらには改めてUS王座新設も発表され、米国に合った興行形態の模索も進めていく。
また、米国ケーブルテレビネットワークの契約数が減少に転じる現象、いわゆる“コードカット"に着目。WWEはケーブルネットワークからばく大な放映権料を得ているが、「これが下がると読んでいる」と木谷オーナー。米国での基盤を固めつつ、コードカットを利用して「新日本の映像どうですか、お安くしときますよと売り込みたい」と話し、米ケーブルネットワークでの新日本放映の野望も語った。
